ゲリラ豪雨に備える住宅の水害対策
2026年08月27日
突然のゲリラ豪雨、あなたの家は大丈夫？不動産会社が伝えたい住まいの水害対策
近年、「さっきまで晴れていたのに、突然ものすごい雨が降ってきた」という経験をした方も多いのではないでしょうか。
短時間に激しい雨が降る、いわゆる「ゲリラ豪雨」や、同じ場所に強い雨を降らせ続ける「線状降水帯」。
こうした大雨は、道路の冠水や河川の増水だけでなく、私たちの「住まい」にも大きな影響を与える可能性があります。
2026年8月27日には、石川県や富山県で記録的な大雨となり、石川県羽咋市、志賀町、宝達志水町、中能登町、富山県氷見市に大雨特別警報が発表されました。
気象庁によると、羽咋市では27日午前7時までの6時間降水量が230.5mm、12時間降水量が304.0mmとなり、いずれも観測史上1位の値を更新しています。
今回のような大雨のニュースを見ると、改めて考えておきたいのが、
「自分が住んでいる家や、これから購入する土地は大丈夫だろうか？」
ということです。
今回は不動産会社の視点から、豪雨に備えるために知っておきたい「住まいと水害リスク」についてご紹介します。
ゲリラ豪雨で住宅に起こる可能性があること
大雨による住宅への影響というと、川があふれる「洪水」を思い浮かべる方が多いかもしれません。
しかし、注意したいのはそれだけではありません。
短時間に大量の雨が降ると、排水が追いつかなくなり、道路や住宅地に水があふれることがあります。
住宅では、
・道路や駐車場の冠水
・床下・床上浸水
・玄関や勝手口からの浸水
・地下や低い場所への浸水
・側溝や排水設備から水があふれる
・土砂災害による住宅への被害
などが起こる可能性があります。
「近くに大きな川がないから大丈夫」とは限りません。
土地の高さや周囲の地形、排水環境などによっても水害リスクは変わります。
家や土地を購入するときは「ハザードマップ」を確認
これからマイホームや土地を探す方に、ぜひ確認していただきたいのがハザードマップです。
ハザードマップでは、洪水や内水、高潮、土砂災害など、その地域で想定されている災害リスクを確認できます。
不動産取引においても、水防法に基づいて作成された水害ハザードマップ上で、対象となる物件のおおむねの位置を示して説明することが重要事項説明の対象となっています。
ただし、ここで大切なポイントがあります。
「ハザードマップで浸水想定区域になっていない＝絶対に浸水しない」という意味ではありません。
想定を超える雨が降った場合や、局地的な豪雨、周辺の排水状況などによっては、想定されていなかった場所で被害が発生する可能性もあります。
そのため、ハザードマップだけで判断するのではなく、複数の情報から確認することが大切です。
物件選びで確認したい5つのポイント
住宅や土地を検討するときは、価格や間取り、駅までの距離だけでなく、防災という視点も持ってみましょう。
1．周辺との高低差
実際に現地へ行ったときには、土地だけを見るのではなく周辺も歩いてみましょう。
周囲より土地が低くなっていないか、道路から敷地へ水が流れ込みやすい形になっていないかなどを確認します。
2．近くの川や水路
大きな河川だけではなく、小さな川や水路、側溝なども確認しておきたいポイントです。
普段は水量が少なくても、大雨になると状況が大きく変わることがあります。
3．道路の形状
周囲より低くなっている道路や、坂道の下などは雨水が集まりやすい場合があります。
物件そのものだけでなく、周辺道路まで見ることが大切です。
4．過去の浸水情報
自治体のホームページなどで、過去に周辺で浸水被害がなかったか確認してみるのも一つの方法です。
長く地域に住んでいる方や、地域事情に詳しい不動産会社から情報を聞くことも参考になります。
5．避難場所・避難経路
災害が発生してから避難場所を調べるのでは、判断が遅れてしまう可能性があります。
自宅や購入予定の物件から避難場所まで、どの道を通ればよいのか確認しておきましょう。
特に大雨の場合、「いつもの道が冠水して通れない」というケースも考えられます。
複数の避難経路を考えておくと安心です。
今住んでいる家でもできる豪雨への備え
水害対策は、これから家を購入する方だけの話ではありません。
現在住んでいる家でも、できることがあります。
まずは自宅周辺のハザードマップを確認してみましょう。
そのうえで、
・側溝や排水口に落ち葉やゴミがたまっていないか確認する
・雨どいや排水設備を定期的に点検する
・浸水が心配な場所では止水板や土のうなどを準備する
・車を安全な場所へ移動できるか考えておく
・避難場所と避難経路を家族で共有する
・防災用品や非常食を準備する
・スマートフォンで自治体や気象庁の防災情報を確認できるようにする
など、日頃から準備しておくことが大切です。
ただし、大雨がすでに降っているときに屋外へ出て排水口を掃除したり、車を移動したりすることは危険です。
対策は雨が降る前に行い、危険が迫っている場合は住宅や財産を守ることよりも、まず命を守る行動を優先してください。
「晴れた日に見る」だけでは分からないことがあります
物件探しでは、天気の良い日に内見することが多いと思います。
晴れている日の住宅街は、とても住みやすそうに見えるものです。
しかし、大雨の日には周辺環境の見え方が変わることがあります。
だからこそ、物件を検討するときは、
「この場所に大雨が降ったらどうなるだろう？」
という視点を持ってみてください。
家のデザインや間取り、価格、交通アクセスはもちろん大切です。
それと同じように、長く安心して暮らすためには、その土地の特徴や災害リスクを知ったうえで住まいを選ぶことも重要です。
ハザードマップは「危険な土地を探すもの」ではありません
ハザードマップを見ると、「色が付いている場所には住まない方がいいの？」と不安になる方もいるかもしれません。
しかし、災害リスクだけで住宅の良し悪しが決まるわけではありません。
大切なのは、
どのようなリスクが想定されているのかを知り、そのうえで住宅の構造や避難方法、日頃の備えなどを考えることです。
日本では、豪雨だけでなく地震や台風、高潮、土砂災害など、地域によってさまざまな自然災害への備えが必要です。
「リスクをゼロにする」というよりも、リスクを知って住まいを選ぶという考え方が大切ではないでしょうか。
まとめ｜これからの住まい選びには「防災」の視点も
2026年8月27日、石川県や富山県では記録的な大雨となり、大雨特別警報が発表されました。
こうしたニュースは決して他人事ではありません。
短時間に大量の雨が降れば、普段は問題のない場所でも状況が大きく変化する可能性があります。
これから家や土地を購入される方は、
価格・間取り・立地だけでなく、「災害が起きたとき」という視点からも物件を見てみることをおすすめします。
そして現在お住まいの方も、この機会に一度、ご自宅のハザードマップや避難場所を確認してみてはいかがでしょうか。
住まいは、毎日の暮らしを支える大切な場所です。
だからこそ「普段の住みやすさ」と「もしものときへの備え」、その両方を考えることが大切です。
不動産・住まいについてお気軽にご相談ください
株式会社AKHOMEでは、物件の価格や間取りだけではなく、地域の特徴なども含めながら、お客様の住まい探しをお手伝いしています。
「この土地について詳しく知りたい」
「家を購入するとき、どんなことを確認すればいい？」
「売却や住み替えについて相談したい」
など、住まいに関する疑問がございましたら、お気軽にご相談ください。
一緒に、安心して暮らせる住まいについて考えていきましょう。
※災害情報は状況により変化します。大雨時には気象庁や自治体などが発表する最新の防災情報をご確認ください。
